TEAM
チーム紹介

青山学院大学体育会剣道部

「大学日本一」この夢を実現すべく毎年テーマを掲げ、「朝鍛夕錬」稽古に励んでおります。また剣道部は、2013年に創部110周年を迎えました。今後も互いに切磋琢磨し合える環境を追求すると共に、全員で文武両道の魅力ある剣道部を作ることによって、歴代の諸先輩方が残されてきた偉大な戦績、伝統を守っていきたいと感じております。


◇基本方針 「自立型人間の形成」
・剣道部に所属していることの誇りと自信を持ち、広く社会人として通用する人間形成を養う。
・剣道を通して、心・技・体・生活の4つの観点から、自己分析ができ目標達成までのプロセスを明確にし実行できる人間形成、つまり自立型人間の形成を目指す。


◇活動状況
月火金:7:30~8:30 水:16:00~18:00、OB稽古会18:30~19:30 木:OFF 土日:12:00~14:30 or 練習試合 


指導強化委員

全日本剣道選手権大会の出場経験者を始め、実業団、警察、刑務所にて活躍する全国レベルの卒業生が、現役生強化の支援にあたります。本人だけでなく職場のチームの選手とともに稽古や合宿に参加することもございます。また、職場の稽古へ学生を招待したり、出稽古先の手配などの支援も行います。


・宇都宮徹(H10年卒・大分県警)

・小野公次(H13年卒・西日本シティ銀行)

・小池正人(H14年卒・東京拘置所)

・黒木仁志(H14年卒・凸版印刷) /委員会事務局

・尾池智行(H17年卒・岡山刑務所)

・河内省吾(H17年卒・富士ゼロックス)

・雪山知美(H18年卒・NTT)

・香川さやか(H20年卒・JR東日本)

・西岡達朗(H22年卒・警視庁)

・大塚康裕(H22年卒・横浜刑務所)


※2017年度就任


卒業後の進路(就職活動支援)

青山学院大学剣道部では、就職活動支援委員を中心として、卒業生が学生の就職活動を支援しております。

キャリア形成の相談から、卒業生の紹介、企業訪問、面接・筆記試験対策など、多岐にわたって就職活動の支援を行います。

また、全日本選手権や実業団大会において活躍する卒業生も多数おりますので、

日々の稽古における技術的指導も含め、幅広く学生をサポートできる体制を整えております。

以下、卒業後進路の一部を掲載させていただきます。(順不同)


(近年の実業団上位)富士ゼロックス、富士ゼロックス東京、東芝テック、凸版印刷、NTT、日通商事、西日本シティ銀行、JR東日本、三井住友海上、九電工


(公務員・教員)外務省、防衛省、宇都宮地方裁判所、警視庁、神奈川県警、埼玉県警、群馬県警、東京拘置所、横浜刑務所、岡山刑務所、神戸刑務所、中学校教員、高等学校教員、青山学院大学大学院、京都大学大学院


(金融)三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ、静岡銀行、楽天銀行、野村證券、大和証券、SMBC日興証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券


(商社・エネルギー)三菱商事、三井物産、住友商事、豊田通商、大日本商事、アストモスエネルギー、双日、出光興産


(運輸・建設不動産)日本航空、全日空、東急電鉄、東急不動産、東急リバブル、ミサワホーム、積水ハイム、日揮


(製造・流通)日本電気、三菱電機、TOTO、日本精工、ファーストリテイリング、イオンリテール、東洋水産


(情報・メディア)電通、博報堂、日本総合研究所、みずほ情報総研、大和総研、伊藤忠テクノソリューションズ、日経BP、高橋書店、光村図書


ほか多数


そのほか、青山学院大学の進路・就職センターが主催する進路・就職支援プログラムでは、一般企業だけでなく公務員、教員向けの支援も行なっています。学年別、U・Iターン別などのプログラムもございます。

<進路・就職支援プログラム>
http://www.aoyama.ac.jp/life/employment/program/



青山学院大学剣友会

本学剣道部の卒業生は青山学院大学剣友会員として、母校剣道部を後援しその強化発展に寄与することに努め、会員相互の親睦を図っております。


◇執行部

会長 森敏昭(S48) 副会長 佐々木かよ子(S54)、高橋伸輔(S62)

幹事長 田中亨(H03) 副幹事長 吉竹宏樹(H05)

事務局長 鎌田奉文(H10) 副事務局長 黒木仁志(H15)

会計 嶝俊輔(H27) 監査 大野実(H05)


◇幹事

土屋京二(S43) 菊池祐二(S60) 渡邊圭二(S62) 毛利祐子(S62)

熊谷一郎(H02) 生方照胤(H05) 後藤歩(H06)  小池正人(H15)

中島一範(H15) 畑風音(H19) 森田理香子(H19)寺沢志織(H29)


◇相談役

下山眞敏(S35) 五十嵐晨夫(S36) 松本修明(S36) 竹内正徳(S42) 松田馨(S44)


※役員は2017年度就任


◇剣友会年会費

1万円 入金口座 三井住友銀行  渋谷支店  普通  979970
受取人名 アオガクケンユウカイ


青山学院大学剣友会 会則

第1章 総則及び目的

第1条 本会は青山学院大学剣友会と称する。

第2条 本会の事務局を青山学院大学内におく。

第3条 本会は母校剣道部を後援しその強化発展に寄与することに努め、会員相互の親睦を図ることを目的とする。

第4条 本会は前条の目的達成のため次の事業を行う。

1. 母校剣道部の各種活動支援

2. 会員相互の稽古会及び親睦会

3. その他前条の目的達成に資する事業

 

第2章 会員の構成と義務

第5条 1. 本会の会員は青山学院大学剣道部の出身者で、入会の意思表示を書面等で提出した者及び幹事会において承認された者をもって構成する。

2. 本会の主旨に反し、その品位、体面を著しく汚した者ならびに第6条規定の事項を故意に怠った者は除名されることがある。

第6条 会員は本会の目的を達成し、本会の運営を円滑に行うため次の義務を負わねばならない。

1. 年会費の納入

2. 住所等の変更の届出

3. 本会の目的達成のため寄与すること。

 

第3章 役員及び顧問、相談役

第7条 本会に次の役員をおくものとする。本条第1項及び本条第2項については総会の議決により選任する。本条第3項については幹事長が任命する。

1. 会長1名、幹事長1名、事務局長1名、会計1名、それぞれに副を0~2名(以下、執行部と呼ぶ)

2. 監査1名

3. 幹事10~15名前後

第8条 役員の任期は2年とし、同一の職位に3期6年を超えて選任できない。役員は70歳をもって定年とする。尚役員に欠員(死亡又は執務不能となった場合等)を生じた場合は幹事会において選任できるものとしその任期は前任者の残任期間とする。

第9条 本会に顧問および相談役をおくことができる。

 

第4章 役員及び顧問、相談役の職務

第10条 会長は本会を代表し、総会を主宰する。

第11条 幹事長は第20条、第21条、第22条に定める幹事会を主宰し、本会の運営を執行する。また、必要に応じて幹事会の決定により各種委員会を設けることができる。

第12条 事務局長は総会の書記を務めるとともに会務執行に関する事務連絡、事務手続、事務処理の一切を行い、月に一度、活動結果と予定を執行部に対し報告する。

第13条 会計は決算書及び予算案の作成を行う。また会務執行に関する会計事務、出納の一切を行い、月に一度、月次の収支報告と予算執行計画について、執行部及び監査に対し報告する。

第14条 監査は会計上の監督検査を行い、その公正を期す。

第15条 顧問および相談役は本会に対し指導・助言を行う。

第16条 本会は総会、幹事会及び各種委員会をもつ。

 

第5章 会議及び議決機関

第17条 1. 総会は通常総会及び臨時総会に区別する。

2. 通常総会は毎年1回(原則として年度末後2カ月以内)開催し、臨時総会は会長が必要と認めた時、又は幹事会の議決により開催する。

3. 総会の召集は会長がこれを行う。

4. 総会の召集は開催の2週間前までにその目的、日時、場所等を明記した書面をもって会員に通知しなければならない。

第18条 総会の議事は出席者の過半数により決し、賛否同数の場合は議長がこれを決する。

第19条 総会では次の事項を議決する。

1. 会務に関する報告及び活動計画案承認

2. 会計(決算、予算)に関する報告及び承認

3. 役員の内、第7条第1項及び第7条第2項の選任及び任期中の解任

4. 母校剣道部の師範、監督の選任及び任期中の解任

5. 会費の改定に関すること

6. 本会則中他の条項で規定する事項

7. その他必要と認めた事項

第20条 1. 幹事会は第7条第1項及び第7条第3項の定める役員をもって構成する会務執行機関とする。

2. 幹事会は幹事長が必要と認めた時、又は幹事会構成役員の3分の1以上の請求があった時、幹事長がこれを召集する。

3. 幹事会はEメール等を用い書面で開催することもできる。

第21条 幹事会の議決は出席者の過半数の同意がなければならない。賛否同数の場合は幹事長がこれを決する。

第22条 幹事会では次の事項を議決する。

1. 会務執行に関する事項(会計上の個別支出項目を含む)

2. 総会議案(組織、人事に関する事項を含む)の作成

3. 各種委員会の設立・運営に関する事項

4. その他必要と認めた事項


第6章 母校剣道部監督

第23条 第19条に定める通り、本会は監督を選出し、母校剣道部における指導を委嘱する。

第24条 監督の任期は、1期2年とする。但し、再任を妨げない。尚欠員(死亡又は執務不能となった場合等)を生じた場合は幹事会において選任できるものとしその任期は前任者の残任期間とする。

第25条 監督は執行部の要請により総会及び幹事会の場で活動の方針及び状況につき報告を行う。

 

第7章 運営

第26条 本会の運営は、会費、寄附金及びその他の収入をもってこれにあてる。

第27条 1. 本会の会計年度は4月1日より翌年3月末日とする。

2. 会計年度末の決算において剰余金を生じた場合は次年度に繰り越すものとする。

 

第8章 会則の変更および解散

第28条 本会則を変更する場合は、総会において出席した会員の3分の2以上の同意がなければならない。

第29条 第19条第3項、第19条第4項に基づく任期中の解任については、総会において出席した会員の3分の2以上の同意がなければならない。

第30条 本会を解散する場合は、総会において出席した会員の4分の3以上の同意がなければならない。

第31条 本会が解散する場合、財産の処分については総会において出席した会員の4分の3以上の同意がなければならない。

 

附則

第32条 本会の会務執行に関する個別の運用規定は、定めないものとする。

第33条 本会則は昭和39年1月1日施行の規定を改定し、昭和50年9月12日をもって発効する。

第34条 平成26年5月22日役員任期の一部改正(第8条)

第35条 平成29年5月27日改正

 


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